• 9. 強靱(レジリエント)なインフラ構築、包摂的かつ持続可能な産業化の促進及びイノベーションの推進を図る

  • 9.1
    全ての人々に安価で公平なアクセスに重点を置いた経済発展と人間の福祉を支援するために、地域・越境インフラを含む質の高い、信頼でき、持続可能かつ強靱(レジリエント)なインフラを開発する。
  • 9.1.1
    全季節利用可能な道路の2km 圏内に住んでいる地方の人口の割合。
  • 9.1.2
    旅客と貨物量(交通手段別)。
  • 9.2
    包摂的かつ持続可能な産業化を促進し、2030 年までに各国の状況に応じて雇用及び GDP に占める産業セクターの割合を大幅に増加させる。後発開発途上国については同割合を倍増させる。
  • 9.2.1
    GDP に占める製造業付加価値の割合及び一人当たり製造業付加価値。
  • 9.2.2
    全産業就業者数に占める製造業就業者数の割合。
  • 9.3
    特に開発途上国における小規模の製造業その他の企業の、安価な資金貸付などの金融サービスやバリューチェーン及び市場への統合へのアクセスを拡大する。
  • 9.3.1
    産業の合計付加価値のうち小規模産業の占める割合。
  • 9.3.2
    全企業等の付加価値額に占める小規模企業の付加価値額の割合を示す。
  • 9.4
    2030 年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。
  • 9.4.1
    付加価値の単位当たりの CO2 排出量。
  • 9.5
    2030 年までにイノベーションを促進させることや 100 万人当たりの研究開発従事者数を大幅に増加させ、また官民研究開発の支出を拡大させるなど、開発途上国をはじめとする全ての国々の産業セクターにおける科学研究を促進し、技術能力を向上させる。
  • 9.5.1
    GDP に占める研究開発への支出。
  • 9.5.2
    100 万人当たりの研究者(フルタイム相当)。
  • 9.a
    アフリカ諸国、後発開発途上国、内陸開発途上国及び小島嶼開発途上国への金融・テクノロジー・技術の支援強化を通じて、開発途上国における持続可能かつ強靱(レジリエント)なインフラ開発を促進する。
  • 9.a.1
    インフラへの公的国際支援の総額(ODA その他公的フロー)。
  • 9.b
    産業の多様化や商品への付加価値創造などに資する政策環境の確保などを通じて、開発途上国の国内における技術開発、研究及びイノベーションを支援する。
  • 9.b.1
    全付加価値における中位並びに先端テクノロジー産業の付加価値の割合。
  • 9.c
    後発開発途上国において情報通信技術へのアクセスを大幅に向上させ、2020 年までに普遍的かつ安価なインターネットアクセスを提供できるよう図る。
  • 9.c.1
    モバイルネットワークにアクセス可能な人口の割合(技術別)。